大切なことは、親にそれだけの用意がなくても、自分たちで結婚資金を準備するという心構えでいることです。
結婚とは、二人で独立した家庭を築くことであるのですから、その出発点においても、自立した精神を持っていたいものです。
結婚資金を両親で持つ場合には、両家でつり合うようにすることが大切です。
かりにこちらに資力があり、相手方がそうでなかった場合にも、そこに生じる不均衡については、充分に了解ができていなければなりません。
どちらかで相手方の仕度などを負担するにしても、どの程度を持つかを明らかにしておきましょう。
何でもやってやればよいだろうという態度は好ましいものではありません。
媒酌人に話して、よく先方とも連絡をとってもらうようにしましょう。
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ある結婚式場の調査では、結婚諸費用の総予算としては、数百万円が標準という数字が出ています。
もちろん、この総予算のなかには、挙式、披露の費用から家具調度、住居費用、新婚旅行費、媒酌人への謝礼といったものまで含まれていますが、それにしてもけっして少ない金額というわけにはいきません。
このお金を、誰が、どう用意するかが問題となります。
昔は家と家との結婚でしたので、結婚の費用も親が出すのが当然とされていましたが、このごろでは、職場に出る女性も多く、結婚費用も自分たちでつくろうとする青年がふえてきました。
こうした態度は若者らしい独立心の現われとして、積極的に評価できるものです。
親としても、息子や娘たちがそのような態度でいたら、好ましいこととして、あまり干渉せずに受け入れてあげましょう。
ですが、もし親に子供たちの結婚のために用意したお金があって、そのお金をいただいたほうが二人の結婚生活もスムーズにスタートできるのでしたら、遠慮せずにいただいておきましょう。
せっかくの親の気持ですし、余るようでしたら、出産や育児、また不慮の災害に出会ったときのために貯金しておけばよいのです。
何かと親孝行をするための資金としても使えます。
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婚約した後に、残念ながら、婚約解消となった場合は、媒酌人へのお礼も特別に考えなくてはなりません。
婚約から挙式へと順調にいってさえ、媒酌人はたいへんなのに、それが婚約解消となったときの媒酌人の心労たるや、大変なものがあるでしょう。
その骨折りに対して、やはり相当の謝礼をさしあげるのが礼儀です。
ふつう、めでたく挙式へと進んだあかつきには、媒酌人へのお礼は、挙式のあと両家が相談してきめる、というのが慣習になっています。
しかし、婚約を解消したとなれば、そういうわけにもいきません。
両家で相談というわけにもいきませんから、別個に媒釣人宅に持参するということになります。
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家庭裁判所では双方のいいぶんや事情を十分に調べて、
（１）両者の間に婚約が存在していたかどうか
（２）一方に婚約を破棄する正当な理由があるかどうか
について判断をくだし、両者間に婚約の存在したことが認められ、婚約破棄の正当な理由がなければ、不当に婚約を破棄した側は慰謝料と、しかるべき損害賠償を支払わねばなりません。
なお、婚約解消の場合は、仲人の手から先方に渡した結納品、縁談の際に渡した写真や書類は当然、仲人へ双方から返すほか、直接にプレゼントした婚約指輪や、価格の高い品物はそれぞれ相手方へ返すのが当然でありましょう。
いずれの場合でも、双方の今後に傷のつかないような解決法を仲人としては考慮し、努力することがたいせつです。
また、婚約披露パーティーを開いたり、婚約通知を出していたときには、婚約解消の通知を連名で出しますが、理由を記す必要はありません。
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婚約解消は、最近は女性側からの申し入れのほうが多いということです。
婚約してからもどうにも男性がたよりないので、思いきって解消したいと仲人に訴える女性が少なくありません。
また、男性の親、とくに母親との折り合いがわるくて、前途が思いやられるという理由も多いようです。
仲人として、その理由が薄弱であり、将来何らかの方法でそれを克服できる可能性があったら、よく説得して婚約を継続するようにつとめるべきでありましょう。
ある仲人には、いったん取りきめた挙式を延期しても交際をつづけるようにすすめた結果、一年後に結婚できて円満な家庭を営んでいるという例もあるそうです。
しかし、考えねばならないことは、婚約期間というのは、若い二人にとってはわが世の春ともいうべき甘い歓喜に満ちた時期であるはずです。
多少の経済的、社会的な苦悩があっても、それを克服できる愛情と希望のある時期なのですが、そこに大きな悩みがあるようでは将来、結婚生活にはいってからその現実を乗り越えられるかどうか疑問でありましょう。
これらの点を仲人は冷静に観察し、慎重に熟慮して、二人の将来にもっともよいと思われる道を選ばなくてはなりません。
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夫婦の将来も考えて冷静に
橋渡しした縁談がめでたくまとまり、婚約が成立して結婚式の日取りも式場もきまっても、それで仲人は百パーセント安心というわけにはいきません。
最近は、結婚披露宴の招待状も発送されてあと二～三日で挙式という段階になって婚約解消、式場はキャンセルであわてる - という事実が少なくないからです。
げんに式場側でも、申込みの一割を解消によるキャンセルとなることに見込んでいるそうです。
お互いの愛情が冷却したという以外にも、どちらかの病気とか事故、また最近は倒産、失業による解消も少なくないそうです。
こんな場合になったら仲人としては放ってはおけません。
話し合いでなんとかおさまるものならよいが、無理に結婚式に持ち込んでそのあとで離婚となったり、子どもができてから決裂となっては、むしろ傷痕は大きくなるばかりです。
仲人としての体面とか、それまでにかけた手数や費用を惜しんで、そんな結果となるよりも、まず当人たちの将来を十分に考えて善処することがたいせつです。
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